消費者庁が 2009年に設置されてから、消費者側に寄り添った企業努力が当然となっている。経済産業省「消費生活用製品安全法」によるリコール命令は、ナショナル石油暖房機(2005)、パロマ給湯器(2006)、TDK加湿器(2013)の3件で、その他は自主的なリコールだそうだ。企業イメージを第一に考えると、製品の欠陥を「なる(べく)早(く)」発見し自主回収修理(交換)した方がよい。かといって、自主リコールが続くのも考えものだ。また、製品回収とまでいかなくても、新型製品へのマイナーチェンジ(改良)を頻繁に行って、消費者に自主的買い換えをアピールするのもリコールの一種かもしれない。昔、パソコンの世界では、新OSが出るたびに新OSとそれに対応したソフトを買い換えるのが当然であった。しかし、今や無料アップデートが当然である。ハード(機械)が壊れない限り、ソフトも進化対応していく。

さて、2018年夏は今までにない猛暑。いや、猛暑というより酷暑である。この観測史上記録となる猛酷暑を、何処にリコールすべきか。消費者庁が4例目として太陽に命令できないのなら、太陽の方から「なる早」で自主リコールをしてほしいものだと思う。それは無茶なクレームだから、自分の体(ハード)を最高気温40°Cに耐えられるようマイナーチェンジしよう。しかし、これも無理な課題だ。結局、クーラーのある部屋に閉じ籠るか、来年以降も続くだろう酷暑に負けない精神(ソフト)に無料アップデートするしかない。(2018年7月22日@nortanハードが壊れる前に)